たった5ステップ！楽天ふるさと納税は限度額調査・ワンストップ申請まで簡単手続き

みなさんはふるさと納税の制度を利用していますか？

ふるさと納税は数年前にTVやyoutubeで取り上げられて以降、急速に知れ渡りました。

それ以前から毎年継続してふるさと納税を活用している人、まだ挑戦したことのない人など様々だと思いますが、

サラリーマンであればこの制度を利用しない手はないと思います。

この記事ではふるさと納税のメリット・デメリットについて分かりやすく解説していきます。

所得税や住民税を支払っているサラリーマンはふるさと納税しましょう！

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この記事の目次

かんたん5ステップ！ふるさと納税デビュー！
ふるさと納税の仕組みとメリット
1. 様々な返礼品が貰える
2. 税金の使い道を指定できる
少し心配？ふるさと納税の注意点
2020年にふるさと納税したもの
ジャンル別のおすすめ返礼品
まとめ

かんたん5ステップ！ふるさと納税デビュー！

ふるさと納税はとても簡単なステップを踏むだけで手続きができます。

その年のふるさと納税は1月1日から12月31日までの間に申し込みする必要があります。

早めに手続きしておきましょう！

ふるさと納税の簡単ステップ♪

STEP1
納税できる金額を確認する！
ふるさと納税で控除される税金の金額は年収、家族構成などにより決まります。
楽天かんたんシミュレーター
STEP2
楽天市場でふるさと納税対象品を探す
楽天市場でふるさと納税する
楽天市場のふるさと納税
STEP3
ふるさと納税対象の商品を購入する
ふるさと納税する自治体が5つ以内であれば確定申告不要の
「ワンストップ特例制度」でラクラク手続き♪
_{^{※1年間（1/1〜12/31）で5つまでの自治体となります}}.
_{^{※5つまでの自治体であればふるさと納税する件数は6件以上でも大丈夫です。}}
※楽天市場で購入する際は注文者情報と住民票の情報が一致するようにしましょう。
STEP4
購入した商品（返礼品）が届く
STEP5
ワンストップ特例申請書に必要事項を記入して返送すれば手続き完了！
－返礼品到着後にワンストップ特例申請書が届きます。
－必要事項を記入し運転免許証のコピーなどとともにポストへ投函！
※ワンストップ特例申請を利用しない人は確定申告が必要です。

ふるさと納税の仕組みとメリット

ふるさと納税はあなたが応援したい自治体に自由に寄付ができる制度です。

ただ寄付をするためだけの制度ではなく、ふるさと納税を行った方には以下のようなメリットがあります。

ふるさと納税のメリットとは？

自己負担額2,000円で様々な返礼品が貰える！
税金の使い道を個人が指定できる！

様々な返礼品が貰える

ふるさと納税を行うのはこの返礼品のためと言っても過言ではありません。

普段はお金を出してまで買わない高級な食材や、普段から消耗する日用品まで自治体によって様々な返礼品が準備されています。

元々払う必要のある税金をふるさと納税として寄付し、確定申告（もしくは、ワンストップ特例申請）を行うことで自己負担額2,000円で様々な返礼品を貰えるため個人にとってもおトクな制度です。

ただの納税じゃお金を払うだけだけど、ふるさと納税なら自己負担額\2,000で返礼品が貰えるからおトク！

税金の使い道を指定できる

私たちが普段納めている税金はどのように使われているかご存じでしょうか？

恐らくほとんどの人が「私の納めた税金って何に使われているんだろう？」と思っていると思います。

税金の使い道

高齢者支援、子育て支援、児童相談など
新しい研究・開発費など
インフラ（道路など）整備など

税金の使い道は様々ありますが、その使い道を個人で指定することはなかなか難しいです。

その点、ふるさと納税では寄付金をどのような事業に活用して欲しいかを指定することができます。

ふるさと納税の使い道については子育て支援に役立てて欲しいとか、地域の活性化事業に使って欲しいとか、自治体に使い道は任せるなどの選択肢が設けられています。

あなたの意見がその自治体に反映されて未来を築くなんてステキですね！

少し心配？ふるさと納税の注意点

ふるさと納税は自己負担金2,000円で返礼品が貰えるおトクな制度です。

個人のデメリットはほとんどないのですが、しっかりと忘れずに申請することを心がけましょう。

ふるさと納税の注意点とは？

申請を忘れるとただの買い物になる
ふるさと納税の対象期間内に申請しないとただの買い物になる
支払ったお金はすぐに返ってこない

申請を忘れるとただの買い物になる

ふるさと納税を行った場合は、確定申告かワンストップ特例申請を行う必要があります。

この手続きを忘れてしまうと商品をただ購入しただけになり、税金の控除を受けられない点に注意しましょう。

確定申告のやり方が分からない方や寄付する自治体が5つまでであれば、簡単に手続きできるワンストップ特例申請を行いましょう。

対象期間内に申請しないとただの買い物になる

ふるさと納税の対象期間はその年の1月1日から12月31日です。

また、ワンストップ特例申請の申請期限は翌年の1月10日までです。

期間内にふるさと納税の申し込みを行い、確定申告、またはワンストップ特例申請を行う必要があります。

申し込みが確定するのはふるさと納税の受領日となっています。

受領日の考え方は以下の表を参考にしてください。尚、自治体により締め切り日が早めに設定されているところもあります。しっかり確認しましょう！



クレジットカード払い	決済が完了した日
銀行振り込み	指定口座に支払いが完了した日
払い込み取扱票	指定口座に支払いが完了した日
現金書留	自治体の方で受領した日